結婚したら、保険の加入相談や見直し相談は必須

 

 

このページをご覧のあなたは、きっと結婚したばかりか、これから結婚するという方ですよね。おめでとうございます。

 

あなたが男性であれば、結婚したなら家庭を守るために保険に入らなければとお考えなのでしょうし、女性であれば、旦那さんにしっかりした保険に入ってほしいとお考えなのでしょう。

 

もしそうなら、私は元保険屋・ファイナンシャルプランナーとして、その通りですよとお伝えしたいです。

 

公的な保険(国民年金や健康保険)もありますが、それだけでは結婚したあなたにとっては不十分です。それを補う役目をするのが民間の保険です。民間の保険に加入する意味というのはそこにあります。

 

ただ、どういう保険が必要なのかよく分からないですよね。元保険屋・ファイナンシャルプランナーである私もそうでしたので、恥ずかしいと思う必要はありません。それだけ、保険は複雑なものだからです。

 

そこで、当サイトでは結婚したばかりのあなたが加入すべき保険について、一般の人でも理解できるように解説していきます。

 

また、すでに何らかの保険に加入しているのであれば、この機会に保険の見直しをしてくださいね。

保険相談・見直し相談を受ける前に、現在加入している保険を確認しよう

 

まず最初に、結婚前に加入した現在の保険の内容を確認しましょう。

 

両親が知らぬ間に保険料を払ってくれていたり、自分で保険料を払っていても、両親が保険金の受取人になっていたり、職場で加入したものがあったりと、個人個人で状況は異なるはずです。

 

特に、保険金の受取人が両親になっている場合、結婚相手にお金が渡らないことがありますので注意してください。

 

保険の内容を確認するためには、保険証券を用意しましょう。

 

保険証券


 

保険証券は見方がとても難しいですし、色々と落とし穴がありますので、プロに見てもらうのがおすすめです。ですから、保険見直しには需要があるのです。

 

保険は素人の人がにわか勉強で学びきれるものではありません。保険の相談は無料でできることが多いので、現在加入している保険の見直しも含め、プロに相談するのが確実です。

 

結婚したあなたにおすすめする保険の種類は?

 

まずは結婚後のリスクについて考えてみる

 

 

結婚後のあなたが備えるべきリスクには、主に次のものがあります。

 

・葬式代・お墓代
・遺族の生活保障
・病気・ケガの保障
・老後の保障

 

これらは必ずしも保険で備えなければいけないわけではありません。あくまでも保険はリスクに対する備えの手段です。貯蓄と保険、どちらが良いかということを判断し、保険が良いなら保険に加入すれば良いだけです。

 

保険は掛け捨てのものと貯蓄型がありますが、掛け捨ての保険は主に、貯蓄が十分にない時期に活躍するものです。

 

貯蓄型の保険は、ある程度余裕のある家庭に向いています。「貯蓄」という言葉がついているとおり、保険料を払い続けていれば少しずつ増えていきますし、積極的にリスクを取る商品もありますので、お金を増やすことができるからです。

 

また学資保険のように、必ずお金を貯めなければならない用途のために加入する人も多くいます。この場合は多少余裕がなくても、お子さん優先ということで貯蓄型を使うわけです。

 

葬式代・お墓代

 

結婚したお二人に万が一のことがあった場合、葬式代やお墓代が必要になります。

 

お葬式にかかる費用は一般的に200万円くらいという数値が1人歩きしていますが、今は火葬式や家族葬といった安価なお葬式も色々あります。ですので、そこまで高額な費用がかかるとは限りません。

 

また、高額な費用がかかる場合は参列者による香典収入がありますので、最終的な負担額はそこまで高額になりません。

 

まずは、仮に万が一のことがあった場合、どんなお葬式をするか考えてみましょう。その上で、保険で備えるのが合理的と考えるのであれば、保険に加入すれば良いです。

 

お墓についても同様です。お墓はすでに両親が保有していることも多いでしょうし、散骨も今は一般的になっています。結婚後で余裕がない時に、必ずしも高額なお墓を用意する必要があるわけではありません。

 

一般的に、お葬式代としてすすめられる保険は「終身保険」という貯蓄型の保険です。貯蓄をしながらリスクにも備えられるというメリットがありますので、保険でお葬式代を準備すべきと考えるのであれば、この保険が第一候補に上がると言えます。

 

終身保険は貯蓄型の保険ですので、払った保険料が掛け捨てになるのではありません。

 

終身保険は短期間で解約すると、払い込んだ保険料よりも少ない金額しか戻りません。これが、貯蓄型の保険の一般的なリスクです。

 

しかし、ある程度の期間(20年とか30年)、継続して契約していると、払い込んだ保険料の総額よりも多くの金額が戻るようになります。

 

また、保険ですから短期間で保険の対象となっている人が亡くなった場合、決められた保険金が下ります。この金額は当然、払い込んだ保険料よりも高い金額になるわけです。

 

結婚したばかりの頃は色々と物入りだと思いますので、それぞれの性質をよく理解して、上手に使い分けましょう。

 

 

遺族の生活保障

 

奥さんが専業主婦になる場合

 

まず、結婚後は奥さんが専業主婦になるという前提で話を進めていきます。

 

一家を支えるご主人に万が一のことがあった場合、遺された奥さんとお子さんは生活に困りますよね。

 

もちろん、奥さんが働きに出るという選択肢もありますが、すぐに正社員として雇用され、月に20万とか30万という収入を得られますか?普通は難しいですよね。

 

そこで、ご主人に万が一のことがあっても遺された家族が生活に困らないよう、必要な金額の死亡保障を得るのです。これを死亡保険と言います。結婚したばかりの多くの方が加入する保険です。

 

死亡保険の保険金額は、将来にわたって必要となる金額と予想される金額から、遺族年金などの収入を引いた残額です。これを必要保障額と言います。

 

死亡保障を得るための保険は通常、次のいずれかから選びます。

 

・定期保険
・収入保障保険

 

定期保険は、保険の対象となっている人が死亡した時に、まとまった額の保険金が下りる保険です。通常は3,000万とか4,000万円と言った金額になります。

 

収入保障保険は、亡くなったご主人が生きていれば稼いできてくれる毎月の給料を、保険会社が代わりに払ってくれるイメージの保険です。月に15万円とか20万円という形で契約します。保険期間が仮に30年、月15万円なら、総額では15万円×12ヶ月×30年=5,400万円となります。

 

定期保険に入ると5,400万円は死亡時に一括して受け取りますが、収入保障保険では毎月15万円ずつ受け取ります。

 

夫婦共働きの場合

 

結婚後も夫婦共働きの場合、それぞれがそれぞれの収入ある程度、生活を依存しています。そのため、特にお子さんがいる場合は夫だけでなく、妻も加入しておくのが良いです。

 

今は結婚しても奥さんが専業主婦にならないケースが多いので、死亡保障は二人とも加入するケースが珍しくありません。

 

考え方の基本は、奥さんが専業主婦になる場合と同じです。結婚して奥さんが専業主婦になる場合はダンナさんの必要保障額だけを計算すれば良かったですが、共働きの場合は奥さんについても同様に計算すれば良いだけです。

 

病気・ケガの保障

 

がん保険はぜひ入ってほしい

 

医療保険については後述しますが、私がぜひ加入してほしいと考える保険ががん保険です。

 

がんは他人事だと考えている人が多いようですが、生涯でがんにかかる確率は1/2、死亡する確率は1/3と言われています。

 

30代、40代でがんにかかる可能性も決してないとは言えず、末期のがんだとどうしても治そうと思います。その時にまとまったお金がかかる可能性があるのですが、それが用意できるなら、がん保険は必要ありません。

 

しかし、急に200万、300万というお金を用意するのは難しいなら、がん保険に入ることでそれが可能になります。

 

結婚直後は色々と入用で、まとまった貯金がないということも多いかと思います。貯金ができるまででも、保険でつないでおくというのが賢明な方法です。

 

がん保険なら次の商品がおすすめです。

 

終身ガン治療保険プレミアム(チューリッヒ生命)
勇気のお守り(損保ジャパンひまわり生命)
がん診断保険R

 

医療保険は必要?

 

 

入院した時のために医療保険を考える方が多いですが、医療保険は必須の保険とは言えません。

 

なぜかと言いますと、公的な保険である健康保険がとても使える保険だからです。

 

医療保険に入っていた方がいいケースもありますが、それはかなり限られたケースです。

 

とりあえず医療保険に入った方がいい人は、今すぐ入院せざるを得なくなった時、10万円〜20万円程度のお金を用意するのが難しいという人です。

 

盲腸や腸閉塞くらいの、短期間入院して治療すればほぼ間違いなく完治するような病気であれば、普通の収入の人ならそのくらいのお金があれば足ります。

 

そのため、医療保険に入ってこうした入院に備える必要はありません。

 

病気の種類によっては医療保険がとても有効に機能することがあるのですが、それは難病などかなり珍しいケースですので、入っておかないと不安というのなら止めませんが、無理に加入することが必要な保険ではないと言えます。

 

結婚すると病気やケガの備えもしっかりとしなきゃ、と思うのは良いことですが、基本的に医療費の備えは貯蓄をベースにするのがおすすめです。

 

医療保険に加入するなら、次の保険がランキング上位なのでおすすめです。

 

新・健康のお守り(損保ジャパン日本興亜ひまわり生命)
メディカルKitR(東京海上日動あんしん生命)
新CURE(オリックス生命)

 

個人年金保険は入った方がいい?

 

 

老後の生活資金を確保するために、個人年金保険を検討している方もいるでしょう。結婚したばかりで気が早いですが、それだけしっかりした人も多くいます。

 

ただし、現在は金利が低いので、個人年金保険はあまりおすすめしません。

 

個人年金保険に入れば、その保険料が個人年金保険控除の対象となるので、所得税や住民税が多少安くなるというメリットもあるのですが、お金が拘束されることや、国の制度である確定拠出年金の方が良いことを考えると、個人年金保険は必須の保険ではないです。

 

結婚した直後に検討する保険としては優先順位が低いので、落ち着いてから検討すれば十分でしょう。

 

子どもに医療保険をかける必要はある?

 

結婚してお子さんを予定している場合、子どもに医療保険をかけるべきかどうか迷う方もいるかもしれません。

 

しかし、子どもの医療費についてはかなり公的な保障が充実していますので、民間の医療保険は入る必要はないと言ってもいいでしょう。

 

お子さんの医療費が心配なら、まずはお住いの市役所のホームページに色々と書いてありますので、そちらを見てみましょう。

 

学資保険の相談をしたいなら

 

お子さんの学費を貯めるため、学資保険に関心を示す人は多くいます。結婚したばかりの方に人気の保険でもあります。

 

学資保険には多くの商品がありますが、ポイントとしてはどのくらい増えて戻ってくるか、ですね。これを返戻率と言います。

 

あと1つ、知っておいてほしいのは、お子さんの学費を貯めるためであれば、学資保険以外にも「終身保険」という保険を活用するやり方があるということです。

 

終身保険の方が使い勝手が良く、利回りも学資保険より良くなることもあります。利回りは日々、変わっていきますので、最新の情報が欲しい場合は保険ショップなどで相談するのがベストです。

 

 

結婚したあなたの保険料の目安は?いくら入ればいい?

 

どのくらい保険に入ったら良いか分からない場合、保険料を基準に判断する人がいるのですが、これは全くおすすめしません。

 

保険には貯蓄タイプの保険と掛け捨ての保険がありますが、貯蓄タイプの保険は掛け捨ての保険よりも保険料が高くなりますし、必要な保険はその人の環境によって全く違いますので、他人と比較するのはやめましょう。

 

月に5,000円くらいとか1万円、給料の5%くらいなどと説明する人もいますが、全く参考になりませんので気をつけましょう。

 

貯蓄型の保険に多く入っていれば、掛け捨ての保険に多く入っている人よりも月額の保険料が高くなるのは当たり前です。

 

保険相談はどこでするのがいいか?

 

生命保険文化センターのデータによりますと、今でも生命保険に加入する人の多くは、生命保険会社の営業職員から入っているようで、全体の約7割をしめています。

 

 

しかし、保険に詳しい私から言わせれば、実にもったいない!

 

生命保険会社の営業職員から加入するということは、その1社の商品しか見ていないということです。でも、高価な買い物をする時、みなさんは複数の商品を比較して選びませんか?

 

保険も今は、複数の保険会社の商品を比較して選ぶ時代です。そして、それを行ってくれるのが、街中の保険ショップに代表される保険相談サービスなのです。

 

保険相談サービスですと10社〜20社程度の保険会社の商品を扱っているところが多いですので、1社から選ぶのと比べたら、はるかに良い商品が選べます。そのため、保険に入るなら必ず、こうした保険相談サービスを利用することをおすすめします。

保険相談サービスの選び方

 

 

保険の相談サービスは、店舗を構えている場合(保険ショップ)と訪問型があります。

 

店舗型の場合は相談者が出向く必要がありますが、訪問型だと相談員が希望する場所(自宅、近くのファミレスやカフェ、職場など)に来てくれます。

 

訪問型の場合、その多くはファイナンシャルプランナーが来ることが多いです。ファイナンシャルプランナーに相談する場合、保険以外のことも相談できるというメリットがあります。

 

保険の商品に詳しいのは、一般的には保険ショップであると言えますが、ファイナンシャルプランナーでも優秀な人に当たるとそれ以上のメリットがありますので、どちらも一長一短であると言えるでしょう。

 

また、結婚しているなら夫婦で保険相談を受けるのがおすすめです。保険の契約は大事なので、「そんな話は聞いてないよ」みたいな夫婦喧嘩に発展しかねませんので、ぜひ一緒に受けましょう。

 

要点をまとめますと次のとおりです。

 

<保険ショップ>
・取り扱っている保険会社の数が多い
・相談員はファイナンシャルプランナーでないことが多い(※例外あり)
・大半が店舗型なので、相談するためには店舗に出向く必要がある
・保険の販売で成り立っているため、セールス色が強くなりやすい

 

<ファイナンシャルプランナー>
・取り扱っている保険会社の数は少なめ
・保険だけでなく、他の分野の相談にものってもらえる
・保険はあくまで相談者の問題解決の手段であるため、他の解決法も提案してもらえる
・扱っていない保険についての見解も聞ける

 

保険見直し本舗

 

 

全国255店舗を展開する、大手の保険相談サービスです。

 

40社以上の保険会社を扱っていますので、あなたにあった保険は必ず見つかると言っても過言ではないでしょう。

 

保険のビュッフェ

 

 

ファイナンシャルプランナーに相談したいなら、ファイナンシャルプランナーを派遣してくれる保険のビュッフェが便利です。

 

扱っている保険会社はファイナンシャルプランナーによって違いがありますが、保険専門の相談所にはないメリットがあります。取扱いをしていない保険や共済などについても相談ができます。

 

結婚して小さいお子さんがいても、訪問型の保険相談・見直しサービスなら自宅に来てもらえるので便利です。

 

就業不能リスクに備えるべきか

 

最近、人のある保険で「就業不能保険」というものがあります。

 

就業不能保険とは、保険の対象となっている人が就業不能な状態にあると認定された場合に、保険金がもらえるものです。

 

就業不能とはどんな状態かと言いますと、文字通り仕事ができない状態のことなのですが、例えば入院している時の他、在宅療養をしているような時を言います。

 

今は厚生労働省の方針で、全体的に入院日数は短くなっています。そのため、入院せずに在宅で療養するということも珍しくありません。

 

入院はしていないけど、仕事をするのは難しいという時は在宅療養となり、こうした時の収入減に備えて加入するのが就業不能保険なのです。

 

短期間であればそれほど問題はありませんが、例えば白血病で入院した場合など、仕事復帰に時間がかかるケースがあります。この場合、治療費だけでなく収入減もそれなりにダメージとなりますから保険に入っていればカバーされます。

 

ただ、就業不能保険の保険料は高いので、気軽に加入することをおすすめできるものでもありません。就業不能の定義も保険会社によって違いますし、保険金がもらえる条件も差がありますので、加入する時は相談員によく話を聞いて、十分に検討してからにすることをおすすめします。